スマートワーク経営編で4星、SDGs経営編でも3.5星を獲得

株式会社電通総研は、日本経済新聞社が実施した「日経サステナブル総合調査」において、2年連続で「スマートワーク経営編」4星を獲得した。あわせて「SDGs経営編」でも3.5星の評価を受け、人材活用とテクノロジーを軸とした経営姿勢が高く評価された。

人材活用・投資・テクノロジーで高評価

「スマートワーク経営編」では、人材活用力でSランク、人材投資力でS+ランク、テクノロジー活用力でA++ランクを獲得。従業員のウェルビーイング向上や人的資本の戦略的活用に加え、イノベーション推進や教育体制、先端分野人材の育成といった取り組みが評価につながった。

SDGs経営における人的資本戦略を評価

「SDGs経営編」では、SDGs戦略、経済価値、社会価値、環境価値、ガバナンスの観点から評価が行われ、人的資本経営に対する明確な方針と継続的な人材投資が高く評価された。

調査の概要

「日経サステナブル総合調査」は、日本経済新聞社が2017年から実施している調査で、上場企業および有力非上場企業を対象に、持続可能な経営の取り組みを多面的に分析している。特に「スマートワーク経営編」では、人材投資を通じて生み出されるイノベーションと生産性・企業価値との関係性が評価軸となっている。

今後の展望

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future ～人とテクノロジーで、その先をつくる～」をビジョンに掲げ、新中期経営計画「社会進化実装 2027」のもと、専門性を備えた人材が活躍できる環境整備を進めていく方針だ。
テクノロジーや業界、地域の垣根を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を通じ、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。

引用元記事：https://news.3rd-in.co.jp/article/a71c9152-dc93-11f0-9013-9ca3ba083d71#gsc.tab=0