一般社団法人Protect Our Winters Japan（POW JAPAN）は、脱炭素・サステナブル化を目指すスキー場ネットワーク「サステナブル・リゾート・アライアンス（SRA）」の活動が3年目を迎え、参画スキー場が全国46カ所に拡大したと発表した。

SRAは2023年に16スキー場でスタートし、気候変動による雪不足などの課題に直面する中、スキー場自らが脱炭素化や環境保全に取り組む枠組みとして拡大を続けている。2024-25シーズンからは、滑り手がスキー場を直接支援できる寄付付きリフト券「POWチケット」を導入。初年度は7スキー場で開始され、現在は11スキー場に広がった。昨シーズンには延べ1,196人から総額80万7,700円の寄付が集まり、再生可能エネルギー導入や森林整備などに活用されている。

加盟スキー場では、再エネ電力の利用拡大をはじめ、森林・生態系の保全、フードロス削減、地域と連携した環境教育など、多角的なサステナブル施策が進行中だ。現在、7スキー場が再エネ100％電力を採用し、12スキー場でも段階的な導入が進められている。野沢温泉スキー場の小水力発電や、八方尾根での地産地消型電力の活用など、地域資源を生かした事例も見られる。

また、スキー場と滑り手、地域コミュニティが一体となった動きも広がっており、アウトドアブランドやショップによる情報発信や啓発活動を通じて、サステナブルな雪山文化への共感が高まっている。

気候変動の影響が観光産業にも及ぶ中、SRAの取り組みは、スキー場が自らの経営課題として脱炭素化に向き合う先進的なモデルケースとして注目を集めている。

引用元記事：https://voix.jp/sdgs/sdgs/76042/