東北大学発のスタートアップ、NanoFrontier株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役：井上誠也）は、2025年10月に約1.5億円の資金調達を実施しました。今回の資金は、特定PFASの即時検出試薬やナノ粒子の連続量産装置の研究開発に活用されます。出資には株式会社ジェネシア・ベンチャーズ、アニマルスピリッツ合同会社、モバイル・インターネットキャピタル株式会社の3VCと日東紡績株式会社が参加しており、公的支援も受けています。
調達資金の活用
調達資金は、東北大学内の研究開発拠点設立に活用されます。特に、特定PFASなど有害物質を現場で即時に呈色検出できる有機ナノ色素試薬のPoC（概念実証）を加速するため、自治体や水処理・装置メーカーとの連携を進める方針です。また、ナノ粒子の連続量産装置を開発し、設計空間や工程管理、ロット規格を標準化することで安定供給を目指します。
研究開発の自動化と人材強化
NanoFrontierは、研究開発の自動化パイプラインを整備し、ロボティクスやデータ駆動型探索最適化を取り入れることで、試作から量産までのリードタイムを短縮します。さらに、合成化学、分析・品質保証、データエンジニアリング、オペレーションなど各分野の人材採用を強化し、組織としての実行力向上を図ります。
多様な応用分野への展開
同社は、特定PFASのリアルタイム検出に加え、レアメタルフリーで低コストな蓄電池材料、データセンター用高機能冷却液、MCHを用いた水素輸送用触媒・熱伝導フィラーなど、幅広い分野での事業化可能性を検討しています。受託製造やライセンス提供、コンサルティングを含む柔軟なパートナーシップも視野に入れています。
共同実証パートナーの募集
NanoFrontierは、共同実証や用途開発のパートナーを広く募集しています。関心のある企業・団体は同社ウェブサイトから問い合わせ可能です。
代表者コメント
井上誠也代表は、「今回の資金調達により、東北大学の知見と地域の産業基盤を結び、現場で使える製品を社会実装するフェーズに入ります。特定PFASの即時検出試薬の開発と量産体制の確立、研究開発の自動化、人材強化を一体で進め、仙台から世界のイノベーションに貢献します」と意気込みを語っています。
NanoFrontierの今回の資金調達は、同社の技術革新と事業拡大に向けた重要なステップです。環境問題への対応やナノテク技術を活用した社会実装は、今後も注目される領域となるでしょう。
引用元記事：https://voix.jp/sdgs/sdgs/73582/
