日経BPは10月3日、企業のESG（環境・社会・企業統治）活動に対するブランドイメージを評価した「第6回ESGブランド調査」の結果を発表しました。本調査は、5月29日～6月29日にインターネット上で実施され、主要560社を対象に一般消費者やビジネスパーソンの評価を収集。2万1000件の有効回答が得られました。

調査の結果、トヨタは昨年の型式指定不正問題の影響で総合6位に落ち込んだものの、今年は完全復活し、総合1位となりました。全部門での1位獲得は、第4回調査に続く2度目。特に環境部門での評価が高く、「気候変動問題への対応」「省エネ・再生可能エネルギー利用への積極性」「従業員の環境教育」などの項目でトップとなりました。

総合2位には、昨年9位だったパナソニックがランクアップ。環境3位、社会4位、企業統治13位、インテグリティー3位と各部門で高評価を獲得しています。個別項目では、「省エネ・再生可能エネルギーの活用」「リモートワークや労働時間削減による働き方改革」「法令順守」などが高評価でした。

総合3位は、昨年10位のサントリー。環境評価が特に高く、環境部門で2位となりました。個別項目では、「大気・水・土壌の汚染抑制」「自然保護・生物多様性の保全」などで1位を獲得しました。

今回の結果から、環境対応や持続可能性への取り組みが企業ブランドイメージに直結していることが改めて浮き彫りとなりました。

引用元記事：https://www.work-master.net/2025367533